Company Information

会社案内

代表挨拶

Top Message

高度成長期に
エネルギー革命がありましたように、
現代も脱炭素エネルギーへ向かう
大きな転換期となりつつあります。
石油燃料からの脱却、
持続可能な社会を構築することが
急務となっています。

また、パソコン、インターネット、AI…と
次々に情報技術が普及し
世界が可視化されるにあたり、
既存の事業においても
多様な展開の可能性が見えてまいりました。
現行の仕事をこなすのではなく、
「今」に即した価値を生み出すことが
この時代を生き抜いていくカギとなると
確信しております。

俯瞰的な視点をもち挑戦し続けることで
新しい世代が築く
未来への橋渡しとなるのが
私たちガイアの目指す姿です。

会社概要

Corporate
Overview

会社名
株式会社ガイア
設立
2008年9月24日
資本金
2,000万円
役員
代表取締役 堀籠伸幸
株主
石井商事株式会社100%出資
(創立昭和18年4月)
http://www.ishii-shoji.co.jp/
事業概要
  • 住宅設備機器の販売・施工
  • 太陽光発電設備の保守・運用管理
  • リフォーム工事業
  • 住宅トラブル緊急かけつけサービス
  • インターネット通信光回線
資格・許可
  • 特定建設業許可 東京都知事 (特-7)第161553号
  • 第一種電気工事士
  • 一級電気工事施工管理技士
お客様相談窓口
0120-85-3114
主な取引先
パナソニックEWスマートエナジー株式会社 /
長府工産株式会社 / 高島株式会社 / ダイキンHVAソリューション東京株式会社 /
住友林業株式会社 / 合同会社DMM.com
取扱クレジット
  • 株式会社オリコプロダクトファイナンス
  • 株式会社ジャックス
  • 株式会社アプラス
グループ会社
本社
〒131-0033
東京都墨田区向島1-32-7 KSビル4F
TEL: 03-5809-7003
FAX: 03-5809-7075
本社 吉川倉庫
〒342-0025
埼玉県吉川市大字飯島127-1
仙台支店
〒983-0852
宮城県仙台市宮城野区榴岡3丁目10番7号 サンライン第66ビル3階A
TEL: 022-796-3108
FAX: 022-796-3109
山梨支店
〒405-0018
山梨県山梨市上神内川1706 廣瀬ビル2F-A
TEL: 0553-20-8150
FAX: 0553-20-8151
山形支店
〒990-0039
山形県山形市香澄町1-20-8 大沢ビル4F
TEL: 023-615-1156
FAX: 023-615-1157
大和町倉庫
〒981-3627
宮城県黒川郡大和町吉岡東3丁目1-9 大和町吉岡東工場II 101号
TEL: 022-725-3405
FAX: 022-725-3406
主要製品
太陽光発電システム / 蓄電システム /
リフォーム / エコキュート / 
IHクッキングヒーター
取引銀行
三井住友銀行 葛飾支店 /
東京東信用金庫 駒形支店

沿革

History

2025年

3月

株式会社ゼロホームと提携

6月

代表取締役 堀籠伸幸 就任

7月

株式会社ネクサス・アール
ハウジングと提携

8月

東京ガス株式会社と提携

2023年

10月

東北工事部設置

太陽光発電システム・蓄電池システム・エコキュート・IHクッキングの自社施工開始

2021年

1月

株式会社ガイア東日本 子会社設立
所在地:山形県山形市香澄町

アライアンス事業開始
(TEPCOホームテックと提携)

9月

GSエナジー株式会社 子会社設立
所在地:埼玉県加須市

2020年

12月

長野支店、山梨支店へ統合

2019年

4月

仙台支店開設

2017年

4月

家庭用蓄電池販売開始

2016年

1月

社名を「株式会社ガイア」に変更

11月

自社太陽光第二発電所取得
場所:市原市 0.8メガ取得

2015年

4月

山形支店開設

7月

産業用太陽光発電システム保守管理
(O&M)開始

12月

本社を「東京都墨田区向島1-32-7 KS
ビル4F」に移転

2014年

3月

自社太陽光発電所取得
場所:市原市 0.5メガ
設置場所:市原市 0.5メガ設置

2013年

2月

工事事業部設置
太陽光発電システム・エコキュート・IHクッキングヒーターの自社施工開始

2011年

2月

山梨支店開設

8月

長野支店開設

2008年

9月

株式会社エコガイア設立
本社:東京都台東区柳橋1-14-3 山松ビル4F
家庭用太陽光発電システム・エコキュート販売開始

よくある質問

Faq

A.

業界や規模を問わず、相互に事業や目的が一致し、協力関係を築ける企業や組織を希望しています。